ショップサーブを使ってネット販売をやっている法人です。
脱税はしていません。
でも、いろんな人の話を聞く中で、「それって脱税100％バレないんじゃね？」と思った裏稼業じゃないですが、税金とは無縁のビジネスについて軽く考察してみたいと思います。
４つほどあります。
PayP*l
海外販売の決済手段としてポピュラーなPayP*l。
例えば、 PayP*lを決済手段として使って、バンバン海外販売をした。
結果、 PayP*l残高が１億円になった。
という場合、別に申告しなくても、税務署は個人のPayP*l 残高について把握できていないんじゃないでしょうかね？
「PayP*l口座に１億円売上があったにも関わらず無申告。」ってニュースは見たことないですからね。
国内では PayP*lはあまり一般的じゃないので、海外に販売した場合に限ると思いますが。
ちなみに、自分自身のPayP*l口座には、海外系の売上５万円ほどがありますが、金額がしれているので、申告するつもりはないです。
これで、もし税務署からツッコミが入るようであれば、「この脱税スキームは無効」ということになるので、あらためてレポートしたいと思います。
現金商売
現金商売の脱税は定番ですよね～
ただ、特定の場所に店舗をもってやっている場合は目をつけられやすい。
そこで、例えば、移動販売など、その都度出店場所を変えるビジネスなら、売上はかなりごまかせるのではないでしょうか。
実際、大阪城公園に出店していたたこ焼き屋、大阪駅近くの人気たこ焼き店などは、しっかり摘発されましたね。
目立つと目をつけられる。
だから、こっそり、神出鬼没的に出店すれば、その現金売上は、税務署が把握するのは至難のワザでしょう。
外国人の輸出
最近とあるアフリカ系の外国人と知り合いました。
３０代の彼は、日本に労働ビザかなんかで働きにきていてIT企業に努めていると言います。
そのかたわら、自動車のオークションで廃車寸前の日本車を激安で落札して、コンテナに詰めて母国に送るという副業を営んでいます。
母国のブローカーなりからドル建てかなにかわかりませんが、売上を得ていると思います。
でも、そんなお金税務署は把握できないんじゃないでしょうか。
今でこそ、日本人なら、銀行口座を開設する場合、マイナンバーが必要ですが、アフリカ人の彼が日本の銀行の口座を使っているのか、海外の口座を使っているのかわかりませんが、その売上は、間違いなく税務署は把握できないのでは？って思います。
現場系日雇い
千葉を中心に現場系のビジネスをやっている友人。
例えば、１件の現場での１日の売上が１０万円だったとします。
必要な職人は２人。
それぞれ２万円ずつ払って４万円。
利益は６万円。
そこに、架空というかフェイクというか、北海道在住のオッサン１人が出稼ぎにきたというテイで「３人に６万円払った。」という記録にするわけです。
北海道在住のオッサンは、実際は現場に来ていないけど、口座だけ借りているわけです。
借りているオッサンの口座には、手数料として５千円くらい払い込む。という感じだったと思います。
これも税務署は追求が難しいんじゃないでしょかね？
出稼ぎなんで、現場の市区町村に住民票もないし、実際に来ているかどうかも把握できないでしょう。
脱税バンザイ＼(^o^)／
最後の現場系の彼などは、なかなか危ない橋を渡っているとは思いますが、ちょっと憧れますね。
悪いことに。
うちは法人で、税理士さんもつけてがっつり決算をしているので、変なことをやると、まず税理士さんに怒られますからね・・・
日本では、キャッシュレス化が浸透しつつありますが、現金文化が残っているうちに、「税務署に把握されるかどうか実験」なんてやってみても面白いかもしれませね。
今のところ、おもしろそうな現金商売のアイデアはないですが・・・
