ビジネス(起業)に活用できる統計データ

起業を考えた場合、若いときは、わりと勢いに任せて進めることが多いと思います。

でも、歳を重ねると、保守的になるというか、石橋をしっかり叩くというか、かなり慎重になってくるんです。

理由は簡単で「今さら失敗したくない・・・」。

それだけです。

だから、できるだけ入手できる統計データは入手して参考にします。

Shopifyの通販を始め、いろいろな事業をやるなかで「使って便利だな。」って思った統計データを思いつくままに羅列します。

人口ピラミッド

「少子高齢化だ。」などと叫ばれています。

確かに、居住エリアを見ても、街を歩いていても高齢者の割合は高い印象を受けます。

だからといって、高齢化は本当なのかどうかはわかりません。

たまたま、カラーバス効果で老人だけが目に入っているのかもしれません。

でも、ちゃんと少子高齢化には根拠となる統計データがあります。

それが人口ピラミッド。

中学校とかで習うジャンルでしょうか?忘れましたが。

国立社会保障・人口問題研究所という厚労省の天下り機関でしょうか、よくわからない団体がありますが、国民の年齢データを元に人口ピラミッドを作ってくれています。

とりあえず、2000年と2025年、そして2050年を比較してみました。(上が2000年で下が2025年)

2000年の人口ピラミッド
2000年の人口ピラミッド
2025年の人口ピラミッド
2025年の人口ピラミッド
2050年の人口ピラミッド
2050年の人口ピラミッド

あきらか少子高齢化、生産年齢人口が減って、老人率が高まっているのがわかります。

言葉で「少子高齢化」と聞いてもピンときませんが、やはり、視覚的にわかる統計データがあると、腹に落ちますね。

当社の社員でも入社時は若者だったのが今は中年になっていますから、気づけば、自分も含め、目の前でも高齢化現象が起きているわけです。

駅の乗降者数

公的データとは打って変わって、今度は民間の統計データです。

駅の乗降者数。

おそらく鉄道会社がカウントしてくれて、それを公開してくれているのだと思います。

駅の乗降者数データは、ネット販売には一切関係ありませんが、飲食店などの実店舗系のビジネスには必須のデータになると思います。

ただ、問題は、「山手線の恵比寿駅の乗降者数は約30万人なのか。へぇ~」で終わっては何の役にもたたないですね。

現地に行って、「乗降者数30万人の駅周辺はどんな感じなのか?」ということを体感してこないことにはビジネスには繋げられないです。

また、乗降者数が多いから良いとか悪いとか、そういった問題でもなくて、「どういった属性の人が、どのような動きをしているか。」というのをチェックしてこないといけないですね。

当社でも、実店舗の出店するときは、かならず最寄り駅の乗降者数、人の属性、時間帯別流れなどは必ずリサーチします。

予測がハズれたこともありますけど・・・

中小企業庁の白書

中小企業庁なんてあるんですね。

そこで働く人は「一体何してるの?」なんて思いますが、その仕事のひとつが統計データを元に白書を作ること。

文字通り、国内の中小企業をターゲットにアンケートなどを取って、その回答をまとめて公開してくれています、

最近見て、これはおもしろいなって思ったジャンルは事業承継。

「後継者はいますか?」の回答ですが、2020年までは65%くらいで推移していたのが2021年に一気に61%まで下がっています。

もしかすると、コロナが関係しているのかもしれませんが、次の統計データを見ると、「理由はこれかも?」なんて思ってしまいます。

事業承継を進める公的機関の「事業承継・引き継ぎ支援センター(https://shoukei.smrj.go.jp/)」でのM&Aの案件が2018年以降ぐいっと伸びているのがわかります。

これが、2021年の「後継者いない率」を下げているのかなって思いました。

事業承継やM&Aなんて、一朝一夕ではできないですからね。

「小さな喫茶店を常連さんに譲る。」なんてミニマムな事業承継なら数ヶ月で済むでしょう。

でも、そこそこの規模の企業のM&Aとかになると、会計士から弁護士から導入して進めないといけない大プロジェクトになりますからね。

事業承継やM&A分野は興味があって、チャンスがあれば、どこかの企業を買い取ったり、あるいは、事業承継を仲介する側にまわったり、何かしら関わりたいとは思っていますが、まだ、この統計データを見る限り「夜明け前」という印象ですね。

起業を考えている人は、M&Aや事業承継業界は、これから、もっともっと熱くなると思いますよ~(わかりませんが!)

ちなみに、ウェブサイトやブログ、ネットショップの売買も普通になってきました。

エグジットじゃないですが、売却することを想定して何かのネットショップなりブログなりを作るってのも選択としてアリじゃないでしょか。

家計消費状況調査

すべてのBtoCビジネスに絡んでくる消費者の実態調査。

総務省統計局が出してくれている「家計消費状況調査」は、アンケートなどを元に一般家庭の消費動向をまとめてくれています。

というか、うちにそんなアンケート依頼来たことないけどな。

「来たきた。」って人いたら教えてください。

家計消費状況の統計でオモシロいのは、人口ピラミッドと同様に、例えば、「2月と8月は消費が落ちる。」とは知っているけど、「実際どうなの?」という疑問に数字の根拠でもって答えてくれます。

でも、そんな大まかなデータだけでなく、「衣料品」「家具」「消耗品」など、細かくわけてリサーチしてくれているおかげで、逆に2月や8月に売れるジャンルなんてのも知ることができます。

もっとも、それを知ったところで売るモノがないとどうしようもないですけどね。

家庭商品の中でも、この統計データはネットショッピングの利用世帯の割合の推移です。

2012年に比べると2023年現在では、2倍以上になって一見頭打ちっぽい感じはしますが、今後はこの割合は、確実に伸びて60%、80%となるでしょうね。

理由は簡単で、ネットショッピングを使わない高齢者がデータのカウントから外れるから。

まあ、そんな感じで、データで見ると世の中の経済の動きというのが、なんとなく手に取るようにわかるような気がしますね。

鵜呑みはできませんが参考にはなりそうです。

世の中のトレンド

最後はお馴染みGoogle Trends。

検索数の統計をもとに、その推移をグラフで示してくれます。

「そういえばタピオカ屋ってあまりみなくなったよね。」なんて時期がありましたが、それもGoogle Trendsを見れば一目瞭然。

どんな理由で流行ったのかはわかりませんが、そのブームは視覚的に確認することができます。

出典:https://trends.google.co.jp/

このグラフから分かるのは、2019年にブームがマックスになるので、「2019年にタピオカ屋を開業して、半年~1年くらい売りまくって撤退する。」というのが勝ちパターンというのが見て取れます。

ブームが去ったことに気づかず続けていると非常に残念なことになるわけですね。

今後、どんなジャンルにも限らず、このような「一瞬のブーム」というのは必ず出てくるので、そのニオイを嗅ぎつけたなら「撤退タイミングを見図らないながらやる」というのが鉄則になるでしょう。

個人的には、流行りものはあまり手を出したくはないですが、縁があればやってみても、おもしろいかなって思います。

ABOUTこの記事をかいた人

ゆるい起業家。ECや飲食、コンサル、投資*などをいろいろやってます。座右の銘は「のらりくらり」。*マルチやネットワークではない。まっとうな投資。